値下げセールの価格設定。「９８」に弱い日本人、「９９」に弱いアメリカ人

スーパーやディスカウントストアの価格設定を眺めていると、半端な値段になっていることが多いですよね。

そこには、少しでも価格を安くして購買意欲をあおるための工夫・努力がうかがえます。

消費者としても、１円でも２円でも安い方がありがたい。

すべて、というわけではありませんが、その「価格設定（値引き幅）」を見ていると、末尾の部分に「９８」の数字がからんでいるケースが圧倒的に多い

ことに気づきます。

たとえば、

２００円ではなく、「１９８円」。

５０００円ではなく、「４９８０円」。

なぜか２円、２０円の幅で値下げされています。

店頭で、このようなポップを目にする機会が多いのでは？と思います。

非常に細かい話ながら、なぜか「１９９円」ではなく「１９８円」なんですね。

このポップはたまたま「税込み」ベースですが、税抜きだと、実際に払う値段は２００円を超えることになるわけです。

この「２円」「２０円」が消費者心理に与える影響は、きっとマーケティング戦略的にもいろいろ検証されているのでしょう。

ほんの１円の差ですが、「１９７円」や「１９６円」まで値下げしたポップにお目にかかることはほとんどありません。

きっと「９９」だと、お客が振り向かない。

「９７」まで下げると、お店側の利益に影響するのでしょう。

口に出す時も、ゴロの良さからか「〇〇キュッパ」という言い方が浸透しています。

一方、アメリカで同様のお店に立ち寄ってみると…

「９８」もなくはないのでしょうが、とにかく目立つのは

末尾「９９」の数字です。

「＄４．９９」や「＄９．９９」のように。

わずか１セントであっても、２ケタの１０ドルを割って１ケタの９ドル台になれば、

「お！安い！」

そんな心理が働いて、売れやすくなるのかもしれません。

日本と同じです。

ところが、その幅は日本式の「〇〇キュッパ」ではなく、あくまで「９９」であって、「＄４．９８」や「＄９．９８」の表示を見ることはほとんどありません。

さらに、日本では「税込み」「税抜き」表示が混在しています。

最近は、少しでも見た目を安くするために、税抜き表示の方が優勢になっている印象もあります。

ところが、アメリカではほとんどが「税抜き」ベースの表示。

そもそもアメリカでは「消費税」ではなく「小売売上税」と呼ばれているようで、その制度も日本とは異なっているのですが、いずれにしても消費者は、表示価格プラス税額を支払うことになります。

厄介なのは、州ごとに税率が違うこと。

０％から１０％ぐらいまでの幅があります。

また、課税対象になる製品によっても税率が違ってきます。

日本でも、軽減税率の登場で２つの税率が登場しましたが、もっと複雑な制度のようです。

欧州ではもっと高い税率が一般的のようですし、日本もいつまで１０％を維持できるかわかりませんね。

ネットショッピングで、「〇〇キュッパでお得！」の商品を見つけて購入しようとしたら、実は

「税抜き」「送料別」。

ガッカリしたことが何回もあります。